素材調達を選ぶエンジニアが地政学リスクに直面する構造
中国による日本産半導体用ガスへの反ダンピング措置は、国内産業の正当な防衛だと言われているが、実際に起きているのは**サプライチェーンの急所を突いた「強制的な内製化ドライブ」**だ。製造業で部材調達や開発に関わる人間にとって、これは単なる貿易摩擦ではなく、上流素材の選定基準が「純度と歩留まり」から「地政学リスクの受容」へと不可逆的に書き換えられたことを意味する。
不自由を強いてでも自国製を使わせる構造
表向きの理由は、日本メーカーが不当に安く輸出して中国国内のガス産業に損害を与えたというものだ。しかし、半導体製造に使われる高純度特殊ガスにおいて、顧客が日本産を選ぶ最大の理由は価格の安さではない。不純物が極限まで排除されているという物理的な品質の再現性だ。
半導体工場の製造ラインにおいて、材料の純度がわずかでも狂えば、数億円単位のウェハーが一瞬で廃棄になる。だから現場の製造責任者は、多少割高であっても信越化学などの日本産を使い続けたがる。中国の国策としていくら「国産ガスを使え」と号令をかけても、現場の歩留まり責任を負うエンジニアはリスクを取れない。
ここに反ダンピング関税という制度的な摩擦を持ち込むとどうなるか。日本産素材の調達コストが跳ね上がることで、中国国内のファブ（半導体製造工場）は、歩留まり低下のリスクを呑んででも自国製ガスへの切り替えを検討せざるを得なくなる。
損をするのは短期的には日本の素材メーカーであり、同時に歩留まりリスクを背負わされる中国のファブだ。得をするのは、品質競争では太刀打ちできなかった中国現地のガスメーカーと、素材のチョークポイントを自国内に囲い込みたい中国政府である。
なぜ今、成熟領域の素材に手をかけるのか
先端半導体の製造装置や最先端EUV露光技術については、すでに西側諸国による対中包囲網が完成しつつある。中国が今直面している制約は、先端領域の拡大ではなく、レガシー（成熟）半導体やパワー半導体における完全自給体制の確立だ。
車載や産業機器向けに使われるレガシー半導体は、微細化の極限を競う世界ではない。一定の純度さえ担保できれば、多少の非効率を許容しても内製化できる現実的なラインにある。米国の締め付けがさらに上流の基礎化学品にまで及ぶ前に、今のうちに国内需要を自国メーカーに強制的に割り振り、量産効果による品質改善のサイクルを回しておかなければ間に合わない。
材料調達を担当するエンジニアの立場から見ると、この動きは「多少の不良率は覚悟の上で、サプライヤーを強制的に国内企業へ切り替えさせる調達指針の変更」そのものに見える。平時には通らない不合理な調達判断を、国家が「ダンピング対抗」という制度を利用して正当化している。
現場で起きる「内製化」の既視感
開発現場に身を置いていると、似たような力学にしばしば遭遇する。
外部の専業サプライヤーが作る部品は、長年のノウハウの蓄積によって精度が高く、トラブルも起きにくい。一方で、内製で同じものを作ろうとすると、最初は必ず品質が安定せず、余計なコストがかかる。それでも将来の主導権や内製技術の蓄積のために「あえて自社製を使う」という意思決定を下すことがある。
その際、開発現場からは猛烈な反発が出る。「実績のある外部品を使った方が早く、安く、安全に仕上がるのに、なぜわざわざ出来の悪い自社製を使って苦労しなければならないのか」と。
この現場の抵抗をねじ伏せるには、外注品に社内関税をかけるような理不尽な制約を課すしかない。中国が国家規模で行っている反ダンピング措置は、まさにこの構図だ。技術力で劣る側が、制度を使って市場の力学を歪め、学習曲線を無理やり登ろうとしている。
この先、中国のファブでは一時的に歩留まりの低下や製造コストの上昇が起きるはずだ。しかし、数年単位で失敗と改良を繰り返せば、ガス精製技術のギャップは確実に埋まっていく。素材産業が誇ってきた「圧倒的な品質の参入障壁」は、国家による強制的な需要の下支えによって、力技で突破されようとしている。
見立てが崩れる条件
この仮説が崩れる条件は明確だ。
第一に、中国国内のガスメーカーが生成する純度が物理的な限界に突き当たり、レガシー領域ですら半導体の不良率が高止まりし続けた場合だ。もし中国のファブから「日本産を関税免除で緊急輸入しなければ操業が止まる」という陳情が相次ぎ、免除品目や税率の引き下げが行われるなら、私の見立ては外れていたことになる。
第二に、信越化学などの日本メーカーが中国現地での合弁生産やライセンス供与へと舵を切り、関税網をすり抜けて市場シェアを維持し続けた場合だ。これは実質的な技術移転を意味するため、摩擦の構造そのものが解消されるわけではないが、「締め出しによる内製化」というシナリオは修正を迫られる。
では個人はどうするか
この構造変化を前にして、個人投資家や製造業に携わるビジネスパーソンが取るべき具体的な行動は2つある。
第一に、日本の半導体素材メーカーの決算説明資料において、「中国向け売上高の推移」ではなく**「海外（特に中国・東南アジア）での現地生産比率（設備投資額の配分）」**を四半期ごとに追跡することだ。国内からの輸出に頼るビジネスモデルは、今後も同様の制度的摩擦によって利益率を削られるリスクが高い。地産地消へのシフトをどれだけ迅速に進めているかが、素材各社のキャッシュフローを分ける変数になる。
第二に、自らの業務や投資先において「高い技術力があるから顧客は離れない」という前提を一度疑ってみることだ。現場がどれほど優れた素材や部品を評価していても、地政学や制度という上位レイヤーの力学が働けば、合理性は一瞬で覆る。性能の高さだけに依存した競争優位は、国家間の駆け引きの前では極めて脆いという前提で、サプライチェーンの複線化コストを見積もっておく必要がある。
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参考： 中国、日本産の半導体用ガスに反ダンピング措置信越化学など対象 | 日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM078VA0X00C26A9000000/
